公開講演会
-廣瀬輝夫先生(医学博士)-
世界的に著名な廣瀬輝夫先生の公開講演会を以下のとおり開催いたします。
ともに参加費無料ですので、ふるってご参加ください。
ともに参加費無料ですので、ふるってご参加ください。
【平成20年12月4日(木)】
場 所 西鉄ホール(福岡市中央区天神2-11-3ソラリアステージ6F)
時 間 18:00~20:00
内 容
時 間 18:00~20:00
内 容
橋爪 章 氏(保健医療経営大学 学長)
演題 「医療崩壊を食い止める」
廣瀬 輝夫 氏
演題 「どうなる?日本の医療(療養病床の今後のあり方)」
演題 「医療崩壊を食い止める」
廣瀬 輝夫 氏
演題 「どうなる?日本の医療(療養病床の今後のあり方)」
主催:福岡県療養病床協会 保健医療経営大学
申込み:座席数を確認するため、参加希望の方は12月2日(火)までに下記連絡先までご連絡ください。
事前連絡がなくても参加は可能ですが、着席いただけないことがありうるのでご留意願います。
【平成20年12月5日(金)】
場 所 保健医療経営大学 大講義室(福岡県みやま市瀬高町)
時 間 16:20~17:50
内 容
時 間 16:20~17:50
内 容
廣瀬 輝夫 氏
演題 「日本の医療の動向と将来展望 欧米から学ぶ」
申込み:事前の連絡等は不要です。ご自由にご参加ください。
主催:保健医療経営大学
-廣瀬輝夫先生(医学博士)のご紹介-
日本医療経営学会理事長、秀明大学総合経営学部名誉教授、プレメデイカル東京学長、
日本統合医療学会理事。元ニューヨーク医科大学臨床外科教授
日本統合医療学会理事。元ニューヨーク医科大学臨床外科教授
- 無血開心術のための人工心肺を世界最初に開発、世界最初の冠動脈直接吻合手術など多数の業績。米国医学会より日本人初の金メダル受賞
- 米国心臓外科・胸部外科専門医、米国外科学会評議員、米国心臓病学会評議員、米国胸部外科学会評議員、国際外科学会評議員ほか要職多数
(連絡先)
保健医療経営大学 事務局
TEL 0944-67-7007 FAX 0944-63-3003
E-mail soumu@healthcare-m.ac.jp
保健医療経営大学 事務局
TEL 0944-67-7007 FAX 0944-63-3003
E-mail soumu@healthcare-m.ac.jp
【講演の概要】
橋爪 章氏 「医療崩壊をくい止める」
福岡県は医療崩壊の瀬戸際にある。医療崩壊で私たちの生活はどうなるのか、医療崩壊の原因は何か、医療崩壊を回避するために私たちはどうすればよいのかについて、県民、施設経営(医療機関経営者)、地域経営(保健医療行政担当者)それぞれの視点でわかりやすく説明する。
福岡県は医療崩壊の瀬戸際にある。医療崩壊で私たちの生活はどうなるのか、医療崩壊の原因は何か、医療崩壊を回避するために私たちはどうすればよいのかについて、県民、施設経営(医療機関経営者)、地域経営(保健医療行政担当者)それぞれの視点でわかりやすく説明する。
廣瀬 輝夫氏 「どうなる日本の医療(療養病床の今後のあり方)」
最近の日本に於ける医療介護保険改悪による医療費支払い削減、医療制限の影響は、診療所、病院、老健施設の経営難を招き、患者さんの権利と福祉を阻害している。日本の医療制度の現状と今後の動向について述べ、殊に療養病床群の今後の生存には、日本では長期医療施設である中間施設がないので、医療保険よりの熟練介護施設的な援助の必要があり、今後の経営方針と対策について述べる。
最近の日本に於ける医療介護保険改悪による医療費支払い削減、医療制限の影響は、診療所、病院、老健施設の経営難を招き、患者さんの権利と福祉を阻害している。日本の医療制度の現状と今後の動向について述べ、殊に療養病床群の今後の生存には、日本では長期医療施設である中間施設がないので、医療保険よりの熟練介護施設的な援助の必要があり、今後の経営方針と対策について述べる。
廣瀬 輝夫氏 「日本の医療の動向と将来展望 欧米から学ぶ」
日本の医療制度は40年に亘る制度疲弊と社会変化により変革の必要が生じたが、既に破たんしている米国の医療制度の模倣を止め、オランダの医療介護制度を見習うのが良いと思われる。地域医療の強化と営利事業参加の禁止は医師及び患者の権利を維持する上に於いて必要である。中央政府の包括払い及び診療費支払い削減と医療制限に対して、今後医療機関と医師、医療従事者は如何に対応すべきかについて述べる。
日本の医療制度は40年に亘る制度疲弊と社会変化により変革の必要が生じたが、既に破たんしている米国の医療制度の模倣を止め、オランダの医療介護制度を見習うのが良いと思われる。地域医療の強化と営利事業参加の禁止は医師及び患者の権利を維持する上に於いて必要である。中央政府の包括払い及び診療費支払い削減と医療制限に対して、今後医療機関と医師、医療従事者は如何に対応すべきかについて述べる。








