医療機関が経営改善（収支差を拡大）するには、患者数を増やすか、患者ひとりあたりの収入を増やすか、経費を削減するか、これらの組み合わせで対処します。
地域内の医療機関がどこもかしこも患者数を増やすことはできません。
ほとんどの患者が既にどこかの医療機関を受診しているとすれば、患者数を増やした医療機関の近くに患者数を減らす医療機関がでてくるはずです。
まだ受診していない潜在患者をターゲットにすれば、他の医療機関から患者を奪うようなことはせずにすみます。
患者ひとりあたりの収入を増やすことも、すべての医療機関がそれを行えば、日本の総医療費が膨らんでしまいます。
総医療費の伸びは政策的に抑制されるのが実情なので、次回の診療報酬改定でリーズナブルでない診療報酬がカットされる調整がなされます。
出来高払いで診療報酬を積み上げれば患者ひとりあたりの収入を増やすことができますが、近年は、同一病態の患者についての診療報酬のばらつきが少なくなる“まるめ”が拡大しています。
限られた財源の制約下で日本全国の医療機関を共存共栄させる方策は、経費の削減を推進するしかなさそうです。
医学医療の進歩に対応するための必要な投資は常に必要ですが、投資ばかりだと財源がもちません。
投資に見合うだけの経費削減を、どこかで同時に実現してゆかなければなりません。