平成１２年と平成２０年を比較し、この８年間で（年間死亡数は１９％増加したけれども）年齢調整死亡率が男１２％、女１３％減少していることから、医学医療の進歩の恩恵であるとコメントしました。
しかし、仮に医学医療が進歩しなくても、人々の健康管理の実践が普及し、医療機関を受診する患者数が減少しても、死亡率は低下します。
「患者調査」で、人々の受療の実態がわかります。
患者調査は３年ごとの調査ですので、平成１１年と平成２０年との９年間の変化を見てみます。
人口１０万対受療率の変化は次の通りです。
平成１１年 平成２０年 両年比
入院 １１７０ １０９０ ９３％
外来 ５３９６ ５３７６ １００％
入院受療率の低下は、病床規制や平均在院日数の短縮など、要因が複合しています。
もう少し詳細な分析をしなければ、入院需要が減っているのかどうかは即断できません。
外来受療率については変化がありません。
人口の高齢化を考えれば、外来需要が減っていることが窺えます。
年齢別受療率は次の通りです。
入 院 外 来
H11 H20 両年比 H11 H20 両年比
0歳 1391 1052 76% 6258 5814 93%
1～4 216 195 90% 5788 6077 105%
5～9 147 97 66% 3838 4096 107%
10～14 138 97 70% 2250 2275 101%
15～19 181 131 72% 1920 1906 99%
20～24 276 183 66% 2277 2132 94%
25～29 407 269 66% 2749 2649 96%
30～34 459 311 68% 3094 2987 97%
35～39 468 326 70% 3092 3092 100%
40～44 563 375 67% 3207 3313 103%
45～49 758 508 67% 3805 3659 96%
50～54 976 683 70% 4841 4322 89%
55～59 1262 950 75% 6074 5224 86%
60～64 1644 1209 74% 7860 6872 87%
65～69 2148 1565 73% 10709 8548 80%
70～74 2839 2202 78% 13796 11458 83%
75～79 4093 3236 79% 15009 12855 86%
80～84 5998 4583 76% 14081 12531 89%
85～89 8739 6879 79% 12488 11067 89%
90歳以上 12399 10308 83% 9594 8562 89%
どの年齢層も大幅に入院受療率が低下していることがわかります。
（どの年齢階級よりも全年齢についての受療率の変化が小さいのは、人口の年齢構成が異なるからです。）
仮に年齢調整入院受療率を算定するとすれば、年齢調整死亡率の低下よりもはるかに大きい低下となるでしょう。
外来受療率については、５０歳未満ではあまり変化がありませんが、５０歳以上では１０％以上低下しています。
５０歳以上は生活習慣病の好発年齢です。
生活習慣病の予防（健康管理）の実践が普及してきたのでしょうか。